モバイル端末管理(MDM)製品比較

スマートフォンやタブレット等のセキュリティ対策として利用されるのがモバイル端末管理(MDM)です。企業でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスが積極的に活用される機会が増えてきたことで、その業務利用数が増大してきています。それに伴い、モバイルデバイスの社外持ち出しによるリスクも増大し、企業のセキュリティ対策としてモバイル端末管理(MDM)を導入することは、以前にも増して重要視されてきています。需要の高まりから、今現在のMDM市場には多くのMDM製品が存在しています。

そこで、ここでは機能や価格などを挙げ、各社の製品を選定するにあたってのポイントを押さえていただければと考えています。

 

MDMの選びのための参考にすべきポイント

(1) セキュリティ機能の充実度

 

モバイル端末管理(MDM)導入の主な導入目的は盗難や紛失などのリスクへのセキュリティ対策です。モバイルデバイスが企業で積極的に活用されてきている中で、情報漏洩のセキュリティ対策は非常に重要視されてきています。

MDMを活用することでセキュリティ設定や機能の制限をすることができるようになりスマートフォンやタブレットの紛失、盗難などによる情報漏洩を防ぐことが可能です。MDMは主な機能として次のような機能を搭載しています。

・リモートロック、リモートワイプ
・位置情報の取得機能
・アプリの制限/禁止
・Wi-Fi、Bluetooth、電話の制限機能
・アプリの利用、インストールの制限機能
・端末情報の管理、リモート監視機能

上記の他にも多彩に機能を搭載していますが、各製品によっては利用できない機能があることや有償オプションとなる場合があります。

そのため自社でMDMを利用するときには、必要な機能がしっかり備わっているかが製品選びで重要となってきます。

 

(2) 運用管理の効率化

MDMにはモバイルアプリ管理(MAM)、モバイルコンテンツ管理(MCM)などの業務の効率化のためのツールを一元管理できる製品もあります。個人がモバイル端末を持ちだし業務に利用することが増えている中でアプリやコンテンツの配布の運用・保守を行えることは業務の効率化に非常に貢献するでしょう。

また、メッセージの配信、連絡先の配布などの機能がある製品もあるのでこれらの機能と自社で利用したい機能がマッチしていれば業務全体のコストダウンにつながるのではないでしょうか。
(3) 各製品の価格

SaaS型の場合、モバイル端末管理(MDM)の値段は、大体において月1端末につき300円となっています。しかし、各社で初期費用、基本利用料や有償オプションに違いがあるため各製品で価格差が生じます。

例えば、モバイルアプリ管理(MAM)やモバイルコンテンツ管理(MCM)の機能が有償となっている製品もあれば、無償となっている製品もあるので、各社の製品を確認しましょう。

大量の端末を管理する企業にとってMDMの値段は非常に重要です。

導入実績やシェアから決めるのではなく、自社で使いたい機能と各社の価格を照らし合わせて考えてどの製品を導入するか決めるべきでしょう。